国内経済を単純化し、産業部門1と2だけからなるものと仮定した場合、取引基本表は次図のように表すことができる。

Figure 1-1 産業連関表の基本モデル
(2×2)

需要部門 投入財	中間需要部門 (Activity)	最 終 需 要	総 生 産
財（品目） (Commodity)	x11 x12 x21 x22	F1 F2	X1 X2
付加価値	V1 V2
総生産	X'1 X'2

第 i 財(Commodity)について、第 j 中間需要部門(Activity)における投入額を x_ij、最終需要 F_i、総生産 X_iと表せば、次の需要均衡式が成り立つ。

x11 + x12 + F1 = X1 x21 + x22 + F2 = X2

(1.1.1)

また、第 j 部門の粗付加価値 V_j、総生産 X'_jと表せば、次の収支均衡式が得られる。

x11 + x21 + V1 = X'1 x12 + x22 + V2 = X'2

(1.1.2)

が得られる。 ここで、データ間に次の条件が成り立つものとする。 (1) 各中間需要部門 j への第 i 財の投入量 x_ijは、総生産量X'_jに比例する。
(2) 各部門間に加法性が成り立つ。

このとき線形性が成り立つので、

投入係数 aij = xij / X'j 粗付加価値係数 vij = Vj / X'j

(1.1.3)

を定義できる。 式(1.1.1)より、

a11X'1 + a12X'2 + F1 = X1 a21X'1 + a22X'2 + F2 = X2

⇔   a11 a12 a21 a22     X'1 X'2   +   F1 F2   =   X1 X2

(1.1.1)'

行部門（財）i = 1,...,m、列部門（中間需要部門）j = 1,...,nとして一般化すると、次の需給均衡式が得られる。

A·X' + F = X

(1.1.4)

ただし、

A =   a11 … a1j … a1n · · · ·    ·    · · · · · · · ai1 … aij … ain · · · · · · ·    ·    · · · · am1 … amj … amn

、

X =   X1 · · · Xi · · · Xm

、

X' =   X'1 · · · X'j · · · X'n

、

F =   F1 · · · Fi · · · Fm

また、付加価値については次の収支均衡式が得られる。

V = ^ v ·X'

(1.1.5)

ただし、

^ v =   v1 0 ·    ·    · vj ·    ·    · 0 vn

、

V =   V1 · · · Vj · · · Vn

ここで、先の条件(1)、(2)に加えて次の条件を仮定する。
(3) 各財と各中間需要部門は１対１に対応する。(1 Activity - 1 Commodity)

これはつまり、一つの財が複数の中間需要部門から生産される「代替生産」や、一つの中間需要部門が複数の財を生産する「結合生産」が存在しないものとするということである。このとき、「各財の産出額の総計＝総生産額X」と「各中間需要部門の投入額の総計＝総生産額X'」が一致する。