2009年4月5日撮影

2017年4月10日

はじめに

かねて研究中の東ア ジアの政治 経済の状況分析や個人的なコメントを皆様のご参考に供し、いささかでもお役にたてればという思いでささやかな知的「冒険」に乗り出しました。多少の間違いは御寛恕ください。現在は フリーのエコノミストですがもともとはサラリーマン で最近10年ほどは大学で教師などをやっていました。大学時代は大河内一男先生(故人)のゼミで歴史学派的方法論に基づく経済学を勉強してきました。

日本はアジアの一員ですが、学者や研究所の論文やニュース報道において「いかがなものか」と思われるものが過去も現在も少なからず存在した(する)ように思います。私はそれらの間違いを正すというような実力はありませんが、 私なりの発言をきちんとしなければいけないと最近痛感しております。なるべく正しい情報を集め、及ばずながらアジアについて少しでも真実に近い姿を客観的なデータに基づき皆様に提供していきたいと考えております。 (2004年4月1日改)

東洋大学を2014年に定年で解雇された後は、一切の教職に就かず(年金生活)、かねて念願の「シュリヴィジャヤ」研究に没頭しました。65歳の時でした。東京大学の図書館に通い、東西古今の文献を通読し、漢籍については精読し、朝貢史の年表作成等に没頭しました。その中で通説とされ世界に流布していたセデスのの理論が大きな点で間違ていることを発見し、『シュリヴィジャヤの謎』(自費出版)、『シュリヴィジャヤの歴史』和文・英文を「めこん社」から出版しました。和文の方は日本の歴史学者・研究者がほとんど無視・敬遠しているのに反し、英文は東南アジアの研究者から大きな反響と支持を得てようやく世界に知られるようになりました。
引き続き『扶南・真臘・林邑3国史」を2016年12月に出版いたしました。この英語版は目下執筆中です。原型は2017年4月末に完成し、ホーム・ページにアップロードしました。出版のあては目下のところありません。ともかく英語の本は売れないのです。
その後はタイの仏足石(跡)の研究に一応の区切りをつけたいと考えております。

 

(著書)

 @『東南アジアの経済』(御茶の水書房、1996年初版 、99年第3版2刷)、単著

A『東南アジアの経済と歴史』(日本経済評論社2002年)、単著

B『日本産業再構築の戦略ー市場原理主義批判』現代経済研究会編、代表,高梨昌、エイデル研究所刊、2003年10月発行、共著

  第1部、第1章「21世紀へ向けての日本鉄鋼業」

  第3部、第12章「通貨・経済危機とその後の東南アジア経済」

C『シュリヴィジャヤの謎』自費出版、2008年1月

D『シュリヴィジャヤの歴史』(めこん社、2010年5月)単著

EThe History of Srivijaya-under the tributary trade system of China (めこん社)2012年6月

F 『扶南・真臘・チャンパの歴史』(めこん社,2016年12月、

 

(論文)

名称

発行年月日

発行所

発表雑誌等の名称

1.アジア経済の最近の動向

95年10月31日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

95年秋号

2.ミヤンマーの経済と投資環境

95年10月31日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

95年秋号

3.フィリピンの米騒動とその背景

95年10月31日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

95年秋号

4.1996年アジア経済の潮流

96年1月4日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年冬号

5.フィリピンの経済と投資環境

96年1月4日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年冬号

6.最近のアジアの経済動向

96年4月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年春号

7.タイの歴史と経済と投資環境

96年4月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年春号

8.ASEAN4カ国における1995年の自動車販売と最近の動向

96年4月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年春号

9.マレーシアの経済と投資環境

96年7月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年夏号

10.投資環境の評価について

96年7月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年夏号

11.インドネシアの経済と投資環境

96年10月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

96年秋号

12.台湾経済の展望と課題

97年1月7日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

97年新年号

13.最近のアジアの経済動向

97年3月31日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

97年春号

14.東南アジア鉄鋼業の将来と日本鉄鋼業の役割

97年7月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

97年夏号

15.タイの鉄鋼業

97年10月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

97年秋号

16.マレーシアの鉄鋼業

98年1月14日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

98年新年号

17.インドネシアの鉄鋼業

98年4月27日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

98年春号

18.フィリピンの鉄鋼業

98年7月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

98年夏号

19.経済危機下における東南ア ジアの農村の役割

98年7月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

98年夏号

20.韓国の鉄鋼業

98年 10月1日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

98年秋号

21.台湾の鉄鋼業

99年1月21日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

99年新年号

22.東南アジアの通貨・経済危機 の本質について

99年4月30日

(株)日本総研

アジア・エコノミック・レビュー

99年春号

23.97年のアジア経済の見通し

96年12月20日

(財)国民経済

景気観測

842号

24.97年アジア経済の課題

97年1月20日

(財)国民経済

景気観測

843号

25.タイと韓国の経済不振と輸出産業

97年2月20日

(財)国民経済

景気観測

844号

26.高度成長のヒズミが表面化 しつつあるアジア経済

97年3月20日

(財)国民経済

景気観測

845号

27.ビルマ経済の現状と課題

97年4月20日

(財)国民経済

景気観測

846号

28.最近のアジア経済の動向

97年5月20日

(財)国民経済

景気観測

847号

29.インドネシアの政治と経済

97年6月20日

(財)国民経済

景気観測

848号

30.タイの不況と通貨危機

97年7月20日

(財)国民経済

景気観測

849号

31.アジアの通貨危機と経済動向(1)タイとマレーシア

97年9月20日

(財)国民経済

景気観測

850号

32.アジアの通貨危機と経済動向(2)インドネシアとフィリピン

97年10月20日

(財)国民経済

景気観測

851号

33.アジアの経済動向

97年12月20日

(財)国民経済

景気観測

853号

34.98年アジア経済の課題

98年1月20日

(財)国民経済

景気観測

854号

35.最近のアジア経済の動向

98年2月20日

(財)国民経済

景気観測

855号

36.東アジアの経済危機の展望

98年5月1日

(財)国民経済

産業動向

584号

37..ポスト・スハルトのインドネシア

98年7月1日

(財)国民経済

産業動向

586号

38.マレーシアの経済危機とマハティールの強行策

98年11月1日

(財)国民経済

産業動向

590号

39.99年のアジア経済の展望と課題

99年2月1日

(財)国民経済

産業動向

592号

40.東南アジアの通貨危機と経済危機について

2000年3月

神戸大学経済経営学会

国民経済雑誌

第181巻第3号

(注)(株)日本総研=株式会社日本総合研究所、(財)国民経済=財団法人国民経済研究協会

 

 [略歴]

  生年月日   193885日生まれ、 満州国・牡丹江市

  学歴      1957年3月 栃木県立足利高校卒業

        1962年3月 東京大学経済学部経済学科卒業

  職歴      1962年4月 住友金属工業株式会社入社

        1963年1月 調査部配属

        196810月 管理部企業課

        1972年4月 条鋼部大阪条鋼線材課副長 

        1976年4月 シンガポール事務所次長

        197910月 調査部主任部員、調査課長、調査部次長

        1985年4月 住金鋼材工業(株)出向、営業企画部長

        1987年7月 住友金属工業、海外事業部長

        1989年8月 タイ・スチールパイプ株式会社出向、取締役社長

        1991年7月 住友金属工業、鹿島製鉄所副所長

        1993年1月 日本コール・オイル(株)出向、取締役企画総務部長

        1994年7月(株)日本総合研究所出向、理事・アジア研究センター所長

        1997年4月 神戸大学大学院・経済学研究科、経済学部、兼国際協力研究科教授

        20014月 東洋大学経済学部教授

   20043月 東洋大学経済学部定年退職

その他の職歴

1)1991年7月〜1993年1月 茨城県労働委員会委員

2)19923年度 茨城大学人文学部非常勤講師

3)19961998年度 立命館大学客員教授

4)19951998年度 東京大学農学部非常勤講師

学位

  20035月、経済学博士(神戸大学、論文)

(Personal History)

5 Aug. 1938 Born in Manchuria, Nationality Japanese

1962, BS Economics, University of Tokyo

1962, Sumitomo Metal industries, Economic Research Dept, Planning Dept

1975, Singapore Office, Representative Manager

1979, Manager, Business Research Section

1987, General Manger, Overseas Investment Dept

1989, President, Thai Steel Pipe Industries

1991, Deputy Director, Kashima Steel Works, Sumitomo Metals

1994, Director, Japan Research Institute, Head of Asian Research Group

1997, Professor, Kobe University, Faculty of Economics and Iternational Cooperation Study.

2001, Professor, Toyo University, Faculty of Economics

2004, Retired Toyo university

2003, Doctorate of Economics, Kobe University

(Others)

19958, Lecturer, Faculty of Agriculture, University of Tokyo

19968, Guest Professor, Ritsumeikan University, Faculty of Economics

(Japanese Books)

“The Economy of Southeast Asia”, Ochanomizu Press Co., 1996.

“The History and Economy of Southeast Asia.”  Nihon Keizai Hyouronsha, 2002.

“The Mystery of Srivijaya”.  Asahi Krie Co., 2008.

“The History of SrivijayaThe ancient trade between the East and West, under the tributary system of China.” Mekong Publishing Co. 2010.

(English Book)

“The History of Srivijayaunder the tributary trade system of China” Mekong Publishing Co. 2012.